ケイティ・マーサル
· 1分で読めます
アメリカン・テクノロジー・リサーチのアナリスト、ショウ・ウー氏は、 AppleInsiderが木曜日に明らかにした特許出願に反応し、出願書類に描かれているようなDVR機能がApple TVの第3版または第4版に搭載され、このデバイスが単なる「趣味」ではなく、本格的なビジネスになるだろうと語った。
「AppleTVは現在、売上高の約0.3~0.4%、年間1億~1億2500万ドルと、非常に小さな貢献に過ぎないと我々は見積もっている」と同氏は顧客向けのメモに記した。「ライブTVの視聴と録画機能を追加することで、数十億ドル規模、いや、数百億ドル規模のビジネスに成長できると考えている」
ウー氏は、メディアボックスに DVR 機能を装備するために必要なハードウェア コンポーネントのコストはほぼ無視できるほど小さく、1 台あたりの増分コストは約 12 ~ 15 ドルだと述べた。
 Â
「2007年1月のApple TV 1.0、そして2008年1月の映画レンタル機能付きApple TV 2.0の発売以来、私たち(そして他の多くの企業も)はDVRやTVチューナー機能の搭載を強く求めてきました」と氏は付け加えた。「iPhoneの時と同じように、Appleが顧客の声に耳を傾け、Exchangeサーバーへのネイティブアクセスを追加してくれたことを嬉しく思います。」
しかし、アナリストはレポートの中で少し間を置いて、過去にアップルが特許を申請したが「まだ」実現していないものがあると指摘した。その一例がブルートゥースステレオヘッドセットで、これはまだ出荷されていないが、「部品のコストが下がればいずれ出荷されるだろう」と同氏は述べた。
また、彼は自身の情報源を引用し、アップルとソニーはブルーレイをMacに搭載するための最終交渉段階にあるようだと語った。
「近い将来、景気後退と消費者支出の減速により、短期的なトレンドは厳しい状況にあるものの、Appleは強固なファンダメンタルズを背景に、他の多くの企業よりもこの危機を乗り切る態勢が整っていると我々は引き続き考えている」と同氏は述べた。「(我々は)買い推奨と目標株価175ドルを改めて表明する」